DXを推進するために必要なチームメンバーと5つのステップ

DXを推進する場合に解決するべき課題に関しては前にブログ記事として書きましたが、DXを計画的に推進するためにはシステム情報部を立ち上げた方が効率的に進めることが出来ます。

今回はDXを推進するために必要な人材についてと、導入にあたってスムーズに進めるために確認しておきたい5つのステップについても紹介していきたいと思います。

今回のポイント
1.プロジェクトを成功に導くために必要な人員がDXにも必要
2.蓄積されたデータは財産なので会社内で大事に扱いましょう
3.導入後も最適化を続けましょう

DXにはどのような人材が必要か

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は、2019年に公開した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」の中で、DXの推進に必要な人材として以下6種類の職種を定義しているのでご紹介いたします。

プロデューサー(リーダー)

DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材です。

DXの最終目標はビジネスの変革であるため、自社のビジネス・戦略に関する深い理解が求められます。

そのため既存の社内人材育成による獲得を考える企業が多い職種と言えます。

ビジネスデザイナー(企画職)

DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進等を担う人材です。

プロデューサーと共にDXプロジェクトの中核となるこれまた重要な部分を担当します。

プロデューサー同様、既存の社内人材育成による獲得を考える企業が多い職種です。

アーキテクト

DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材です。

従来のITアーキテクトとほぼ同義の職種であるため、他の職種に比べれば育成・採用がしやすいと言えます。

データサイエンティスト/AIエンジニア

DXに関するデジタル技術(AI・IoT等)やデータ解析に精通した人材です。

ここ数年で急速にニーズが高まっているものの、新しい技術領域を担う職種であるため多くの企業が「不足している」と感じています。

即戦力を求める場合は中途採用が重視される傾向にあります。

UXデザイナー

DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材です。

従来のWebデザイナーの延長線上にある職種であり、他の職種に比べれば育成・採用がしやすいでしょう。

エンジニア/プログラマー

デジタルシステムの実装インフラ構築等を担う人材です。

従来のITエンジニアとほぼ同義であるため、他の職種に比べれば育成・採用がしやすいでしょう。

プロジェクト管理

DXを導入するためのステップ

DXを導入するステップは5つあり、それぞれを丁寧に検証して導入していくと、DXの実現を着実に進められます。

その①デジタル化

デジタル化とは、Web上のアプリやクラウドサービスなどを積極的に導入していく段階のことを指します。既存の業務フローやサービスをさまざまなデジタルツールに置き換えることで様々な必要なデータを蓄積できる状態までもっていきます。

導入したいツールの例として、営業支援ツール、生産管理ツール、勤怠管理ツール、経費管理ツールなどがあげられるので、これらをIT化が必要な業務に導入していきましょう。

もし営業部門をIT化したい場合は、営業支援ツールを導入することにより、取引先の情報や営業担当者の訪問履歴、問い合わせの履歴、商品やサービスの受注した場合の履歴などをデータ化することにより、後で分析しやすくなります。

人工知能

その②業務の効率化

業務の効率化とは、デジタル化により蓄積されたデータを部門ごとに活用していく段階のことを指します。

集めたデータで何をするかは個人個人により異なるため、それぞれの発想力や企画力が試される段階でもあります。

また、業務の効率化がかなえば、生産性の向上も期待できます。

現在の日本の企業はこの段階にある企業が大半のようです。

上記の営業支援ツールを導入している企業がこの段階まできましたら、集めたデータから営業に成功したデータや失敗したデータを比較、分析することで共通点や違いを導き出して、最適な営業プランを作り上げることに役立てることが出来ます。

その③データの共通化

データの共通化とは、関係する部門内だけでデータを使用するのではなく、企業全体でデータを活用するための基盤を構築していく段階のことを指します。

企業全体で通用する共通のKPI(評価項目)を設定し、集積したデータを用いたPDCAサイクルを回していく必要があります。

異なる部門間でのデータのやりとりを活発化させ、さらなる業務・サービスの効率化や発展も視野に入れることが出来ます。

その④組織化

組織化とは、ここまで構築してきた基盤や蓄積してきたデータを活用することによって、より効率的にデータを運用する組織をつくる段階のことを指します。

この段階の目的は、組織をしっかりと固め、運用体制を確立し、業務フローを明確化することです。

このときデジタル専門部署が作られる場合も多く、そこで積極的なデータの活用、データに基づいた意志決定などが行われるようになります。

合意

その⑤最適化と事業計画への反映

最適化と事業計画への反映とは、会社が行っている事業活動そのもの、ビジネスモデルにイノベーションを起こす段階のことを指します。

これはDXの最終段階で、目的は蓄積されたデータから様々な事業計画のブラッシュアップを行っていくことです。

データなどのデジタル資産は事業基盤となり、その活用が競争力の向上につながります。

いち早くDXに取り組んだ先駆的な企業でも、この段階に到達している企業は少ないです。

今後はこの段階を目指し、さまざまな企業がDXを推進していくでしょう。

PDCA

今回のまとめ

今回はDXを推進するために必要な人材と5つのステップについて紹介させていただきました。

昨今IT人材の需要が増えてきたため、上記で紹介しました人材を確保することが難しい現状があります。

そのため、IT教育の環境が整っている企業の場合はとても強いアドバンテージを持っていることになります。

即戦力の人材を確保できずとも、人材を育てることは将来的に必要なことです。

人材を探すことと同時に教育も並行して進めていくといいでしょう。

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